「どうせまたダメ」という先入観

個人的な主観になりますが、生活に困窮する人を支援する現場では、生活歴や相談の経緯から「自立が遠い」と直感してしまう「困難ケース」が少なくないと感じます。

「困難ケース」に結びつくキーワードは、アルコール、ギャンブル、薬物、犯罪を繰り返す累犯。このほか、路上生活、住所不定はもとより、自立を支援するための施設を転々など・・・。

私達は、これらのキーワードを耳にしたり、記録を目にしたとたん、「どうせまたダメ」という先入観をもってしまうことがあるのではないでしょうか。

今回の当事者インタビューは、こうした先入観に反して、路上と自立支援施設の往復を繰り返してきた男性が就労し、安定した生活につながったお話です。

転々とした生活しかできない問題児？

現在、生活に困窮する人の生活を支援するための施設「おおぞら荘」（東京23区内の無料低額宿泊所）で生活するAさん（男性・57歳）。
窃盗などで合計3回の服役経験があり、一見すると強面というのも手伝ってか、いわゆる「問題児＝困難ケース」という先入観につい駆られてしまいます。

それを裏づけるように、Aさんは40代後半で最後の実刑をうけたあと、10年ほどの間に（覚えてるだけで）5回も自立支援施設の入退所を繰り返してきました。
その5回の中には、現在Aさんが生活している「おおぞら荘」も含まれており、エスエスエスとしての受け入れは現在の入所で2回目ということになります。

退所の理由は共通していて、そのすべてが「人間関係のトラブル」。
共同生活の中で悪口などを言われると「嫌気がさしたり」「カッとなって」荷物も持たず「体ひとつ」で施設を飛び出したことも1度や2度ではありません。

居宅移行支援員と仕事さがし

おおぞら荘への再入所のきっかけも他施設での人間関係がうまくいかず、以前かかわりのあった「居宅生活移行支援員（以下、支援員）※1」に連絡がはいったこと。

生活が落ちついてきた頃に生活保護の担当ケースワーカーを交えて行われたケースカンファレンスでは、「引き続き安定した生活を送ること」や「地域移行へむけて就労すること」などが話し合われました。

これまでのAさんの仕事は日雇いばかりで、長くつづいたのは20年ほど前のとび職だけ。支援員は先入観をわきに置き、Aさんを「東京ジョブステーション※2」の清掃実習や単発の仕事に結びつけ、さらに「長くできる仕事がしたい」というAさんのステップアップにあう仕事を探しました。

※1おおぞら荘は台東区より「居宅生活移行等支援事業」を受託し、居宅移行支援員を配置しています。

※2 厚生労働省、東京都、特別区からの委託を受けて、路上生活等を余儀なくされていた方々を対象に職業紹介等をおこなう機関

駐輪場でまじめに仕事

ほどなくして採用が決まったのは、公共施設の自転車を整理する仕事。
これまで日雇いなど単発の仕事ばかりをしてきたAさんにとって、この継続した仕事には「これまでとは違うぞ」という特別な思いがありました。

その特別感も支えの1つになっているのでしょう。
週4日の駐輪場の仕事で「朝起きておっくうだなぁ」と感じたり、「雨が降ったら大変」と思う時もあるそうですが、「行ってしまえば、あとはなんとかなる」と、まじめに働いて早1年が経過しようとしています。

Aさんの働いている姿をみて周囲の人も声をかけてくれるようになり、「まじめにやってるね」と公共施設の職員にほめられたり、「寒い中、ご苦労様」と一般の方にねぎらいの言葉をもらえるようになりました。

調査をきっかけに知的障害者手帳を取得

継続的な仕事にも慣れ、生活が安定しているAさんの次のステップは地域移行です。
しかし、担当ケースワーカーとの話し合いの中でアパート転宅を進める方向になりかけたその時、Aさんは「もう少し時間がほしい」といったん態度を保留しました。

なぜそうしたのか、Aさんに理由をたずねてみると、
「字が書けないから」と一言。

おもむろに「愛の手帳（東京都療育手帳）」を差し出し、「去年、大学の先生が調査※3にきたのがきっかけ」と知的障害者手帳の取得について話してくれました。

※3 この調査は、正式名称を「無料低額宿泊所等を利用する被保護者等の利用者の状態像を明らかにするための調査研究（中京大学現代社会学部　辻井正次教授）」といい、施設利用者の知的能力や適応行動について調べるものでした。

知的能力の困難さが原因

振り返ればAさんは、幼いころから友人関係をうまく作れず、「よく一人で虫採りや釣りをして遊んでいた」とのこと。
また、「読み書きができない」ことで、「若いころから苦労した」といい、さまざまな手続きや契約に不安をもってきたということでした。

Aさんが知的能力に困難さを抱えてきたとすれば、人間関係のトラブルがあった際にうまく自分の気持ちを表現できなかったり、「施設を飛び出す」といった衝動的な行動を繰り返してきたことも理解できますし、その一方で自転車の整理という比較的かんたんな繰り返し作業に適性があることもわかります。

先の無料低額宿泊所の調査では、Aさんのように知的障害が疑われる利用者が4割以上にのぼるといった結果もでており、知的能力に困難さを抱え、人間関係や日常生活、そして働き方にミスマッチを起こしている人も少なくないと考えられます。

新たな「住居施設」に対する期待

2018年11月より、厚生労働省は、無料低額宿泊所を新たに「社会福祉住居施設」と位置づけて「規制を強化」するとともに、「日常生活上の支援を提供する仕組み」として「日常生活支援住居施設」の創設を検討しています。

生活に困窮する人を支援するためには、住居の受け皿が必要なことはいうまでもありませんが、Aさんの例のようにどのような問題を抱えている人なのかを見極めるためのアセスメントがとても重要だと考えられます。

Aさんは「アパート転宅の時期は未定」というものの、「（仕事は）元気なうちは続けたい。それが人のためでもあって、自分のためでもある」と自分の言葉で語ってくれました。

今後のしっかりとした議論によって、新たな住居施設と利用対象者に対するアセスメントが社会に根づくとすれば、困難ケースと思われがちな人に対する先入観も払拭され、より適切な困窮者支援にむすびつくことが期待できるのではないでしょうか。